【2025年法改正】木造 初めての壁量計算⑥-3(柱の負担可能面積)

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はじめに

2025年4月から小規模の木造建築物の柱の小径(令第43条関連)の基準が変わります。

柱の小径と柱の有効細長比を検討する必要があります。

次は、柱の負担可能面積の計算を確認します。

柱の小径の基準の見直し

「軽い屋根」「重い屋根」の区分に応じて柱の小径を算定していましたが、 仕様の実況に応じた柱の小径を算定します。

算定方法は、3つ
●早見表(柱の小径を容易に把握できる試算例)
●表計算ツール(諸元を入力することで、柱の小径や柱の負担可能面積を容易に算定)
●算定式により、柱の小径を算定

試算例(早見表)、表計算ツールは日本住宅・木材技術センターHPにおいて公開しています。
URL:https://www.howtec.or.jp/publics/index/411/

法改正の内容

柱の負担可能面積とは

柱の小径を設定し、その柱が負担できる床面積(負担可能面積)算出し、柱が負担している床面積(負担面積)と比較することで、柱の小径の基準への適合性を確認する方法です。

この方法は、柱の小径を大きくすることが難しい際に、柱の数や配置を調整して基準に適合させたい場合に有効です。

柱の小径別に柱の負担可能面積を求める場合 表計算ツール

柱の座屈の検討による柱の負担可能面積の算出方法

柱の細長比に応じて、3つの条件式から算出します。

計算例数値 変数 変数の意味
6.9  Aa 柱の負担可能面積(㎜2
105 b 柱の座屈方向の材せい(㎜)
105^2  Ace  柱の軸部の断面積(㎜2
4.31 W 柱の床面積当たりの負担荷重。
2680 横架材間距離(㎜)。
17.7 Fc 柱材の圧縮の基準強度(N/㎜2)。無等級材、すぎの圧縮の基準強度17.7N/㎜2

細長比λ:①=3.46L/db=3.46×2680÷105=88.31

30<①≦100なので、下記計算式により柱の負担可能面積を求めます。

Aa={1.1/3×(1.3ー0.01×①)×17.7×105^2}÷1000÷4.31=6.921㎡

最後に

今回は、柱の負担可能面積について計算しました。

どうだったでしょうか。掛け算や割り算、ルートで計算できたので簡単だったのではないでしょうか。

次回は、柱の床面積当たりの荷重について計算します。

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