【2025年法改正】木造 初めての壁量計算⑥-2(柱の小径)

スポンサーリンク

はじめに

2025年4月から小規模の木造建築物の柱の小径(令第43条関連)の基準が変わります。

柱の小径と柱の有効細長比を検討する必要があります。

次は、柱の小径の計算を確認します。

柱の小径の基準の見直し

「軽い屋根」「重い屋根」の区分に応じて柱の小径を算定していましたが、 仕様の実況に応じた柱の小径を算定します。

算定方法は、3つ
●早見表(柱の小径を容易に把握できる試算例)
●表計算ツール(諸元を入力することで、柱の小径や柱の負担可能面積を容易に算定)
●算定式により、柱の小径を算定

試算例(早見表)、表計算ツールは日本住宅・木材技術センターHPにおいて公開しています。
URL:https://www.howtec.or.jp/publics/index/411/

法改正の内容

柱の小径とは

柱の小径とは、柱の断面寸法のことをいいます。

柱は細長いほど座屈しやすくなるため、柱の小径の最低限度等が定められています。

横架材相互間の垂直距離とは、2階建ての場合、土台の上端から2階床ばり・胴差の下端までの寸法、2階床ばり・胴差の上端から小屋ばり・軒げたの下端までの寸法をいいます。

柱の小径 計算方法① 算定式

各階の柱の小径が、横架材相互間の垂直距離に応じて、算定式による割合以上であることを確認します。

建築基準法施行令第43条第1項の国土交通大臣が定める割合は、次の式によって計算した割合とします。

計算式

サンプル図

柱の小径を求めるために、式を変形させます。
de={0.027+22.5Wd÷(LxL)}xL

仮にWd=4.5KN/m2、L=2680mmとすると

de={0.027+22.5x4.5/1000÷(2680x2680)}x2680=72.36mm

柱の小径は72.4mm以上あれば、問題ないことが確認できました。

柱の小径 計算方法② 表計算ツール

算定式と有効細長比より柱の小径を求める場合

『座屈の検討により算出した柱の必要小径(㎜)』と『柱の有効細長比より算出した柱の必要小径(㎜)』を比較して大きい方を採用します。変数は下記のとおりです。

変数 変数の意味
e 柱の必要小径(㎜)
be 座屈の検討により算出した柱の必要小径(㎜)
se 柱の有効細長比より算出した柱の必要小径(㎜)

柱の有効細長比の検討による柱の必要小径dseの算出方法(オイラー式)

計算例数値 変数 変数の意味
2680 横架材間距離(㎜)。

dse=√12×2680÷150=62

柱の座屈の検討による柱の必要小径dbeの算出方法

柱の細長比に応じて、3つの条件式から算出する。

計算例数値 変数 変数の意味
4.31 Wd 床面積当たりの荷重(N/ ㎜2)。外周部の柱の単位面積あたりの負担荷重Wdoi
5 A 荷重の負担面積(㎜2)。5.0m2と仮定
2680 横架材間距離(㎜)。
17.7 Fc 柱材の圧縮の基準強度(N/㎜2)。無等級材、すぎの圧縮の基準強度17.7N/㎜2

■上記計算式に計算例数値を代入し、①、②、③を計算します。

条件式 dbe dse 採用
L/52.70 L/8.66 √wdAe/(1.1/3・Fc) 座屈計算

有効細長比

51 309 58 ③>② 58 62 98
①<③<② 98
③<① 99

①<③<②なので、dbe=98、dse=62の大きい方を採用し、柱の小径は98以上となります。

最後に

今回は、柱の小径について計算しました。

どうだったでしょうか。掛け算や割り算、ルートで計算できたので簡単だったのではないでしょうか。

次回は、柱の負担可能面積について計算します。

タイトルとURLをコピーしました