はじめに
３階建てや５００㎡を超える木造建築は、構造計算を行う必要がありましたが
２０２５年に行われる法改正で、２階建て・３００㎡を超える木造建築まで必要であることがわかってきました。
構造計算とは
許容応力度計算などの構造計算は、規模・構造形式等に応じてルート１，ルート２，ルート３のいずれかにより計算する必要があります。
ルート１
構造計算適合性判定を要しない建築物（高さ１３ｍ以下かつ軒の高さ９ｍ以下の建築物）に適用。
実際には、許容応力度計算を行うほか、層間変形角の制限や必要に応じてねじれに関する規定を満足しなければならない
ルート２
許容応力度等計算として、高さ３１ｍ以下の建築物に適用。
ルート１と同じ許容応力度計算に加えて
①層間変形角の確認
②剛性率の確認
③偏心率の確認
④昭和５５年建設省告示第１７９１号第１に定める構造計算による確認
を行わなければならない
ルート３
保有水平耐力計算として、高さ３１ｍを超える建築物又は高さ３１ｍ以下でルート１およびルート２のいずれにもよらない場合に適用。
許容応力度計算、施行令第８２条の２に規定する層間変形角の確認及び施行令第８２条の３に規定する保有水平耐力の計算
まとめ
２０２５年から２階建て・３００㎡を超える木造建築は、構造計算が必要となることがわかってきました。
ただし、構造計算ができる建築士は人数が少なく、確認申請審査機関も内容を確認する人数が少ない状態です。
簡易な構造計算方法により確認申請を簡略化していかないと厳しい状態が続きそうです。
最低でも許容応力度計算のルート１は学んで準備をしておくことをお勧めします。
